仮想通貨のトロン（TRX）とは？特徴や価格推移、将来性を詳しく解説！

トロン（TRX）は、特にエンターテインメント系のコンテンツを中心に設計されたブロックチェーンプラットフォームです。

動画や音楽などのデジタルメディアに特化し、クリエイターが自分の作品から直接収益を得ることができるように設計されています。

この仕組みにより、広告収入に依存せず、よりクリエイティブな活動が可能になります。

具体的には、トロンプラットフォームでは、仮想通貨TRXが決済手段や投げ銭の方法として利用されます。

これにより、ユーザーは好きなコンテンツに対して簡単に支払いを行うことができ、クリエイターは中間業者を介さずに利益を得ることができます。

こうしたシステムは、従来の広告モデルとは異なり、クリエイターがより自由にコンテンツ制作に専念できる環境を提供します。

トロンは、ブロックチェーンネットワークの運営において「トロン プルーフオブステーク（TPoS）」という独自のコンセンサスアルゴリズムを使用しています。

TPoSは、一般的に用いられる「デリゲート・プルーフ・オブ・ステーク（DPoS）」を改良したもので、トロンネットワークの性能を最適化するために設計されています。

TPoSの最大の特徴は、ネットワークのセキュリティとスピードを大幅に向上させることです。

従来のDPoSと同様に、トロンでは保有者がトークンをステーキングし、これによりネットワークのブロック生成や取引検証に参加する「スーパーノード」を選出します。

これにより、より少数のノードがネットワークを運営し、トランザクションの処理速度と効率が向上します。

また、TPoSは「デリゲート・プルーフ・オブ・ステーク」の基本概念を維持しつつ、さらなる最適化を行っています。

これにより、ブロック生成の速度が速く、取引の承認も迅速に行えるようになっています。

この仕組みは、トロンネットワークが高い処理能力を持ちながらも、セキュリティの維持を確保するために不可欠です。

TPoSを採用することで、トロンは膨大な数の取引を短時間で処理できるため、ユーザーにとっても快適な取引体験を提供します。

また、トロンのネットワークは安定性が高く、スケーラビリティも優れているため、将来的な成長にも柔軟に対応できる設計となっています。

トロンは、その卓越したトランザクション処理能力で特に注目されています。

トロンネットワークは、1秒間に約2,000件のトランザクションを処理することができ、このスピードは多くの他の仮想通貨と比較しても非常に優れています。

この迅速な処理能力により、ユーザーは取引の遅延をほとんど感じることなく、スムーズでストレスフリーな取引体験を享受できます。

この高速性は、トロンが採用している「トロン プルーフオブステーク（TPoS）」という独自のコンセンサスアルゴリズムによるものです。

この仕組みにより、効率的で迅速な取引処理が可能となっています。

加えて、トロンはBitTorrent Chainというサイドチェーンを利用しており、主にスマートコントラクトの処理を支援しています。

BitTorrent Chainは、イーサリアムやバイナンススマートチェーン（BSC）と互換性があり、これにより開発者はトロンの高速な処理能力を活用しつつ、他のプラットフォームからの移行やDApps（分散型アプリケーション）の開発を行いやすくなっています。

このように、トロンのネットワークはTPoSによって高い処理能力を持ち、スケーラビリティにも優れているため、取引の遅延を最小限に抑えつつ、迅速な取引を実現しています。

トロンの運営は、DAO（分散型自律組織）によって行われており、この仕組みにより中央集権的な管理者が存在せず、ネットワーク参加者全員がガバナンスに関与することができます。

DAOとは、ブロックチェーン技術を基にした自律的な組織で、意思決定や運営が分散化されているため、透明性と公平性を確保するのに役立ちます。

トロンの運営体制は、元々はジャスティン・サン氏が率いるトロン財団が主導していました。

しかし、トロンコミュニティの成長と成熟に伴い、2022年7月にはトロン財団が解散し、現在はDAOによって運営されています。

これにより、中央集権的な管理から脱却し、より民主的で分散化されたガバナンス体制が実現されています。

余談ですが、トロン創設者であるジャスティン・サン氏は、トロン財団のCEOを退任後、WTO（世界貿易機関）の常駐代表に任命され、仮想通貨やブロックチェーン技術の発展に貢献しています。

サン氏の新たな役職は、国際的な視点からブロックチェーン技術の推進に寄与するもので、トロンの理念を広める一助となっています。

トロン（TRON/TRX）プラットフォームは、個人レベルでもICO（Initial Coin Offering）を実施できる点が特徴です。

ICOとは、新しい仮想通貨やトークンを発行し、投資家に販売して資金を調達する手法で、スタートアップや個人開発者がプロジェクトの資金を集めるために広く利用されています。

トロンは、個人や小規模な開発チームが自分たちのアイデアやプロジェクトを実現するための資金を、ICOを通じて調達できるプラットフォームを提供しています。

具体的には、トロンのネットワーク上で独自のトークンを発行し、そのトークンを販売することで資金を調達することができます。

このプロセスは、複雑な手続きや高額な費用を必要とせず、比較的簡単に実行できるため、多くのクリエイターや起業家にとって利用しやすいものとなっています。

トロン（TRON/TRX）は発行上限が設定されていないため、一見すると将来的に流通量が増加し、価値が希薄化する懸念があるかもしれません。

実際、トロンは2018年に1,000億TRXが発行され、その後も新規発行が続き、2021年には供給量が約1,020億TRXに達しました。

このように、供給量が増加し続けると、価値の希釈が懸念されるのは理解できます。

しかし、トロンは供給量の調整に対して独自の取り組みを行っています。

特に、2022年にはTRON DAOによって約90億TRXのバーン（焼却）が実施され、さらに取引などを通じてTRXが自動的にバーンされる仕組みが導入されました。

この仕組みにより、供給量の増加に歯止めをかけるとともに、通貨の希少性を保つことができるのです。

2024年3月18日現在、トロンの供給量は約878億TRXまで減少しており、現在も供給量は減少傾向にあります。

この減少傾向は、トロンの価格に対してポジティブな影響を与えると考えられます。

つまり、供給量が減少することで、希少価値が高まり、価格の安定性や上昇の可能性が期待されるのです。

創設者のジャスティン・サン（Justin Sun）氏は、こうした取り組みを「デフレ仮想通貨（deflation crypto）」と呼び、長期的にトロンの希少性が高まることを見込んでいます。

発行上限がない代わりに、定期的なバーンによって供給量を調整するこの戦略は、トロンの価値を維持し、投資家にとって魅力的な要素となっています。

トロンの発展は、明確に定義された10年間のロードマップに沿って進められています。

このロードマップは、トロンのプロジェクトが長期的な視野で計画的に発展していくことを保証するためのものです。

具体的には、以下のフェーズに分かれています

現在、トロンは「Star Trek（スタートレック）」フェーズにあり、さらなる技術革新と機能強化が進行中です。

このフェーズでは、特にブロックチェーンゲームの分野での発展が期待されており、開発者向けの資金調達や支援の仕組みが整備される予定です。

過去のフェーズでは、トロンはその計画に基づいて着実に進展を遂げてきました。

例えば、これまでに数回の重要なアップデートが行われており、それによってエコシステムの拡充や技術の向上が図られてきました。

この堅実な進展は、トロンの信頼性を高める要因の一つです。

また、2024年2月15日にはトロン・ブロックチェーンとビットコインL2（レイヤー2）の統合に向けたロードマップがジャスティン・サン(Justin Sun)氏のX（旧Twitter）アカウントで発表されています。

引用：Junstin Sun氏X（旧Twitter）アカウント

トロンの価格が大きく上昇している背景には、ネットワーク手数料収入の増加が大きな要因となっています。

これまでトロンのネットワーク手数料収入は、他の主要なブロックチェーンと比較しても堅調な成長を見せていましたが、最近ではその増加ペースが加速しています。

特に注目すべきは、2024年8月にトロンのネットワーク手数料収入がイーサリアムを超えた点です。

これは、トロンブロックチェーン上での取引量が増加したことによるもので、ステーブルコインやミームコインの取引増加が主要な要因とされています。

これらの取引が活発化することで、ネットワーク全体の手数料収入が大幅に増加しました。

さらに、トロンの創設者ジャスティン・サン氏が発表した新たな取り組みも、この収入増加に寄与しています。

サン氏は、ガス代が不要なステーブルコインソリューションの開発を進めており、これによりユーザーはピアツーピアの取引を無料で行えるようになることが期待されています。

この新しいソリューションは、2024年10月から12月にかけて導入される予定です。

この革新的なステーブルコインソリューションは、トロンのエコシステムだけでなく、イーサリアムやその他のイーサリアム仮想マシン（EVM）互換のパブリックチェーンにも拡張される構想があり、広範な影響を与える可能性があります。

これにより、トロンはより多くの取引を誘致し、ネットワーク手数料収入のさらなる増加を見込むことができます。

記事参照元：コインテレグラフジャパン

トロンは、DeFi（分散型金融）分野において顕著な成長を遂げています。

ここ数年で、DeFiプロジェクトの数が急増し、それに伴いトロンプラットフォーム上での金融サービスの利用も拡大しています。

この成長は、トロンの長期的な市場競争力を高める要因となっており、同時にトロンの技術的および商業的な基盤を強化しています。

元々はエンターテイメント分野に特化したプロジェクトであったトロンですが、近年ではDeFi領域へのシフトが顕著です。

特に、2022年5月にトロンネットワーク上で新しいステーブルコイン「USDD（Decentralized USD）」がローンチされて以来、DeFi分野での影響力が急速に高まっています。

このUSDDの導入により、トロンのDeFiエコシステムはさらに充実し、ユーザーに対してより多様な金融サービスを提供できるようになりました。

DeFiLlamaのデータによれば、2024年3月時点でトロンのDeFi領域における預かり資産額は、イーサリアムに次いで第2位となっています。

これは、DeFi全体の10%以上がトロンのネットワークを利用していることを示しており、トロンのDeFiプラットフォームの広がりと信頼性を示す重要な指標です。

この成長は、トロンが提供する低コストで高速な取引処理能力、そしてスケーラビリティに対する強力なサポートが背景にあります。

トロンの技術基盤は、DeFiプロジェクトにとって魅力的な環境を提供しており、今後もさらなる成長が期待されています。

トロンは、大企業との提携を積極的に強化しており、これが同プロジェクトの成長を加速させています。

トロンは、ブロックチェーン技術を広く普及させるために、著名な企業との協力を進めており、このアプローチが同プロジェクトの実用性と認知度を高めています。

例えば、韓国のITメーカー「Samsung」との提携が挙げられます。

Samsungは、自社のブロックチェーンプラットフォーム「Samsung Blockchain Keystore」にトロン（TRX）のDAppsを統合しており、Samsung Galaxy Storeを通じて、ユーザーはトロンのブロックチェーン技術を活用したアプリケーションに直接アクセスできるようになっています。

これにより、Samsungのユーザーはスマートフォンやその他のデバイスを利用して、トロンのブロックチェーンベースのサービスをシームレスに利用できるようになりました。

また、ウェブブラウザ「Opera」との提携も注目されます。

Operaブラウザは、トロンのブロックチェーン技術を統合し、ユーザーが簡単にトロン関連のDAppsにアクセスできるようにしています。

この連携により、トロンのエコシステムがより広範囲に広がり、利用者の利便性が向上しています。

さらに、スイス最大の通信事業者「Swisscom」との協力も進められています。

Swisscomとの提携は、トロンの技術をヨーロッパ市場において強化する重要なステップであり、これによりトロンの国際的な認知度と信頼性が向上しています。

これらの大企業との提携は、トロンの技術的な実証と市場での受け入れを促進し、トロンのブロックチェーン技術の普及を加速させる重要な要素です。

また、大企業との提携発表時には、トロンの価格に影響を与えることもあり、市場の注目を集める要因となっています。

2022年10月、ドミニカ共和国政府はトロン（TRON/TRX）を国家のブロックチェーンインフラとして公式に認定しました。

この決定により、トロンおよびその関連する7つの仮想通貨がドミニカ国内で公認されたデジタル通貨として法的地位を取得し、正式に決済手段や税金の支払いに利用できるようになりました。

この認定は、ビットコインが法定通貨として採用されたエルサルバドルの事例に次ぐ大きな進展であり、特に注目されます。

ドミニカ共和国の政策により、トロンは国内の金融システムに深く組み込まれることとなり、政府が公式にトロンを受け入れることで、その信頼性と利用範囲が大きく広がりました。

トロンがドミニカ共和国の公式通貨として認められることは、単に一国の決定にとどまらず、他の国々に対しても大きな示唆を与えるものです。

もし他の国々もトロンを公式通貨として採用する動きが広がれば、トロンの国際的な存在感と影響力はさらに強化されるでしょう。